『低PBR株の逆襲』
菊地 正俊 著 | 日本実業出版社 | 280p | 1,870円（税込）
１．東証はなぜ低PBR対策を求めたのか？
２．日本株式市場のPBR１倍割れの実情
３．東証の要請に対する企業の対応状況と投資家からの評価
４．コーポレートガバナンス報告書からみるPBR１倍割れ企業の対応策
５．評価できる低PBR対策とは？
６．資本効率を高める前提としての「資本コスト」への意識
７．PBRを高めるための資本政策の見直し
８．低PBR対策としてのその他の施策
９．世界の株式市場のなかでも際立つ東証の低PBR企業
10．「低PBR株の逆襲」が日本を救う
【イントロダクション】※3,000字のダイジェストのうち、約300字の要旨のみご覧いただけます。
新NISAの開始など、政府による「貯蓄から投資へ」の方針がかたちをなしてきた。
「お金に働いてもらう」ことで、日本企業の経営を改善し成長を促し、日本経済が上向きになることを狙う「国策」が進められるなか、2023年3月に東証は、PBR（株価純資産倍率）が低い上場企業に対し、経営改革の要請を行なった。
本書では、東証上場企業の約半分が「PBR１倍割れ」であるなどの実態や、株価や資本コストを意識した経営を求める東証や政府の意図、各企業の対応策などをレポート。低PBR企業の比率が欧米の２倍以上という日本の現状だが、対策を進めることで低PBR株が「逆襲」を果たし、日本経済が復活への道を歩む見通しを示している。
PBRを上昇させるには、企業と投資家による、資本コストを意識した「対話」が重要になるという。
著者はみずほ証券エクイティ調査部チーフ株式ストラテジスト。著書に『良い株主 悪い株主』『外国人投資家が日本株を買う条件』（以上、日本経済新聞出版）などがある。
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