野口 悠紀雄 著 | 日本経済新聞出版社 | 264p | 1,800円（税別）
序．「金融政策の死」を「経済の死」につなげぬために
１．効果なしと分かっていた量的緩和をなぜ繰り返したのか？
２．弊害の大きいマイナス金利と長期金利操作
３．評価（１）物価上昇率目標は達成できず
４．評価（２）消費を増やさず、格差が拡大した
５．世界は金融緩和政策からの脱却を目指す
６．出口に立ちふさがる深刻な障害
７．本当に必要なのは構造改革
【要旨】※3,000字のダイジェストのうち、約300字の要旨のみご覧いただけます。
日本銀行（日銀）は2001年から06年まで「量的金融緩和政策」を実施。しかし効果は見られず、2013年からは２％の物価上昇を目標に「量的・質的金融緩和政策（異次元緩和）」に踏み切った。これらの緩和政策では、日銀が金融機関から国債などを購入し、日銀にある（国債などを売却した金融機関名義の）当座預金を増やす。そうして増えたマネタリーベース（日銀券と日銀当座預金の合計）をもとにマネーストック（市中に出回るマネー）を増加し、経済を活性化するのが目的だ。ところが４年目を迎えた異次元緩和に対し、実質賃金が上昇しないなど、その効果を疑問視する声も大きい。本書の著者の意見もその一つ。本書では、一連の金融緩和政策がどんな弊害をもたらしたか、どこに問題があるかを各種データや他国の例を引きながら徹底的に洗い出し、今後どうすればよいかを提言する。著者は現在早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。『仮想通貨革命』（ダイヤモンド社）など膨大な著書がある。
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