野口 悠紀雄 著 | 日本経済新聞出版社 | 264p | 1,800円(税別)

序.「金融政策の死」を「経済の死」につなげぬために
1.効果なしと分かっていた量的緩和をなぜ繰り返したのか?
2.弊害の大きいマイナス金利と長期金利操作
3.評価(1)物価上昇率目標は達成できず
4.評価(2)消費を増やさず、格差が拡大した
5.世界は金融緩和政策からの脱却を目指す
6.出口に立ちふさがる深刻な障害
7.本当に必要なのは構造改革

【要旨】※3,000字のダイジェストのうち、約300字の要旨のみご覧いただけます。

日本銀行(日銀)は2001年から06年まで「量的金融緩和政策」を実施。しかし効果は見られず、2013年からは2%の物価上昇を目標に「量的・質的金融緩和政策(異次元緩和)」に踏み切った。これらの緩和政策では、日銀が金融機関から国債などを購入し、日銀にある(国債などを売却した金融機関名義の)当座預金を増やす。そうして増えたマネタリーベース(日銀券と日銀当座預金の合計)をもとにマネーストック(市中に出回るマネー)を増加し、経済を活性化するのが目的だ。ところが4年目を迎えた異次元緩和に対し、実質賃金が上昇しないなど、その効果を疑問視する声も大きい。本書の著者の意見もその一つ。本書では、一連の金融緩和政策がどんな弊害をもたらしたか、どこに問題があるかを各種データや他国の例を引きながら徹底的に洗い出し、今後どうすればよいかを提言する。著者は現在早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。『仮想通貨革命』(ダイヤモンド社)など膨大な著書がある。

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