『日本を救う未来の農業』
竹下 正哲 著 | 筑摩書房(ちくま新書) | 272p | 840円(税別)


はじめに 迫り来る危機
1.日本に迫りつつある危機
2.すべてを解決する新しい農業の形
3.最先端ICT農業とは
4.イスラエル式農業の日本への応用実験
5.近未来の農業の形


【要旨】※3,000字のダイジェストのうち、約300字の要旨のみご覧いただけます。

数々の問題が指摘される日本農業。中でもTPP発効などを機に露呈してきているのが「国際競争力のなさ」だ。
日本の農産品は他国に比して、質は高いが値段も高い。そのためTPPなどで関税がなくなると、低価格の農産品が国内に流入し日本産の野菜や果物が売れなくなり、日本農業は危機に瀕する可能性がある。

本書では、現在日本農業が抱える種々の問題や矛盾を洗い出し、その根本原因が「効率性」であると分析。その上で、テクノロジーの徹底活用による農業で、地理的不利条件を克服し、世界一の農業輸出国となったイスラエルの事例を紹介する。
現状で「クラウド農業」を実践し、AIなどの活用でさらなる進化が見込まれるイスラエル農業。本書では、著者自らが行った同様の農業の日本での応用実験なども踏まえて、イスラエルやヨーロッパと同等のテクノロジーの導入により、日本農業の効率性を世界基準まで高めることを提言している。
著者は拓殖大学国際学部教授で、民間シンクタンク、環境防災NPOなどを経て現職。世界中のフィールドを回り、海外の農業現場に精通しており、イスラエルとネパールを主なフィールドとしている。

※SERENDIP会員の方は本ダイジェストをこちらからお読みいただけます。