『株主指向か 公益指向か』
日本型コーポレートガバナンスを求めて
青木 高夫 著 | 晃洋書房 | 166p | 2,400円（税別）
序．コーポレートガバナンスは一人に制約のない権限を与えない！
１．海外の投資家や日本政府は何を考えているのか？
２．「会社は株主のものである」
３．「大企業には社会への責任がある」
４．「会社は社会の公器である」
５．「公益」を数字で表せるか？
６．会社の未来は取締役会にかかっている
終．わが国の株式会社に相応しいコーポレートガバナンスとは？
【要旨】※3,000字のダイジェストのうち、約300字の要旨のみご覧いただけます。
「会社は誰のものか」とは、コーポレートガバナンスを議論する際などにしばしば俎上に上るテーマである。
法律上、株式会社は「株主のもの」なのだが、日本のビジネスパーソンの間では「経営者のもの」「社員のもの」あるいは「社会のもの」といった感覚を持つ人が少なくないのではなかろうか。
本書では、欧米で主流と見なされている「株式会社は株主の所有物であり、会社が生む付加価値は株主に優先して還元されるべきである」という「株主指向」に対抗しうる、日本に相応しい「公益指向」「ステークホルダー指向」のコーポレートガバナンスのあり方を模索。
その上で、あるべき取締役会の構造や、「公益」の数値化などを具体的に提言する。
なお、本書ではコーポレートガバナンスを「権力の集中に誤りのないように、会社を導きコントロールするシステム」と定義している。
著者はファナック（株）顧問、専修大学大学院講師。前職の本田技研工業（株）では、海外勤務の後、渉外部長、総務部長、社長付などを務めた。
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