『日本の私立大学はなぜ生き残るのか』
-人口減少社会と同族経営：1992-2030
ジェレミー・ブレーデン／ロジャー・グッドマン 著 | 石澤 麻子 訳 | 中央公論新社（中公選書） | 352p | 2,200円（税込）
序．「2018年問題」
１．予想されていた私立高等教育システムの崩壊
２．日本の私立大学を比較の視点から見る
３．ある大学の危機 -MGU：1992-2007
４．法科大学院とその他の改革 -MGU：2008-2018
５．日本の私立大学のレジリエンス
６．同族ビジネスとしての私立大学
【イントロダクション】※3,000字のダイジェストのうち、約300字の要旨のみご覧いただけます。
少子化による18歳人口減少のあおりを受けて「大学」の入学者が減り、経営破綻に至る私立大学が続出する“危機”が、この10年ほどささやかれてきた。
だが実際には半数近い46.4％（2021年度）の大学が「定員割れ」となるものの、大学数は逆に増えている。この奇妙な現象はなぜ起きているのだろうか。
本書では、２人の海外の人類学者が、日本の私立大学の「強さ」の謎に、フィールドワークやデータ分析から迫っている。キーワードは「同族経営」。日本の私立大学の４割を占めるとも言われる同族経営の大学が、その性質からレジリエンス（粘り強さ、回復力）を発揮したことが、危機を免れた要因であると著者らは結論づけている。
事例として解説されているメイケイ学院大学（仮称）は、著者らが2003年から2004年にかけて12ヵ月間フィールドワークを行った同族経営の大学である。
著者のジェレミー・ブレーデン氏は、オーストラリアのモナッシュ大学准教授で、専門は日本の教育・雇用システム。ロジャー・グッドマン氏は、オックスフォード大学日産現代日本研究所教授で、日本の社会福祉政策、高等教育を専門としている。
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