『協力のテクノロジー』
-関係者の相利をはかるマネジメント
松原 明/大社 充 著 | 学芸出版社 | 312p | 2,970円(税込)


1.協力を組み立てる基礎を知る
2.人はみな「違う」を前提に共有の目標を作る -目標開発の考え方
3.協力構築サイクルを使って協力を組み立てる
4.実例に見る協力の組み立て方 -NPO法立法を事例に
5.協力を応用する


【イントロダクション】※3,000字のダイジェストのうち、約300字の要旨のみご覧いただけます。

気候変動、資源不足、食料問題など、地球的課題が山積する現代は、協力、連携、協働が、これまでになく重視される。
だが、価値観やライフスタイルが多様化し、分断も著しくなった今日、これまでの協力や協働の手法が通じなくなってきている。多様化を前提とする新たな「協力のテクノロジー」が求められているのだ。

本書では、「互いに同じ考え」を前提とした従来の「協力」ではなく、価値観や考え方、利害・関心が異なる他者同士がいかに良い関係を築き、協力するかという著者ら独自の協力の技法を、種々の事例を挙げながら、具体的かつ体系的に詳説している。
協力の重要ポイントとして、「相利」(関係者それぞれに利益があること)の実現をめざすことを指摘。「違い」をそのままにしながら、「自分」「関係者」「世界」の「三項相利」を実現する共有目標を設定すべきと説く。

著者の松原明氏は、コピーライター、事業開発コンサルタント等を経て、1994年、NPO法立法を推進する「シーズ・市民活動を支える制度をつくる会」を創設。現在、協力のテクノロジーの開発普及を行う「協力世界」を主宰している。大社充氏は芸術文化観光専門職大学教授。2011年「DMO推進機構」設立、2014年より政府委員としてDMO政策を主導する。


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